インターネットの普及や業務のデジタル化が進んだことで、あらゆる組織が情報セキュリティ対策を重視するようになった。そのなかでも、パソコンやサーバー上で発生する脅威への防御や監視を担う技術が求められている。こうした背景から注目されている仕組みのひとつが、脅威の検出と対応をより高度に実現する仕組みである。これは英語の頭文字で略される表現によって広く知られている。その仕組みは元々、パソコンなどの端末に直接インストールして利用するウイルス対策ソフトの機能を拡張し、悪意ある振る舞いが発生した時点からの監視・記録や、異常検知後の対処まで自動または半自動でカバーするものだ。
この技術は一般的なウイルス対策ソフトと異なり、ファイルベースのウイルス検出といった「従来型」の方式だけでなく、攻撃者が実際にどういったアクションを行ったかを分析する「振る舞い検知」や、端末におけるさまざまなログデータを集中的に監視するという特徴を持つ。そして、検知した問題の詳細を記録し、遠隔で管理者が対応指示を出せるような対応力も持つことから、運用管理の効率化だけでなく組織内システム全体の安全性向上も期待できる。この仕組みの中核にあるのは、エンドポイントと呼ばれる端末単位での監視・管理機能であり、ネットワーク内に複数存在するパソコンやサーバーそれぞれに導入される。これにより、組織が運用しているあらゆる重要な情報機器を継続的に可視化でき、不審な通信やファイルの振る舞いを検知した際には即座に管理者へアラートを通知する。例として、不正なプログラムが外部と不審な通信を行っている場合や、権限のないユーザーが管理者権限取得を試みている影響など、様々な攻撃パターンを記録・解析できる。
また、この仕組みは端末だけでなく、ネットワーク経由でやりとりされるデータやシステム資源の安全性にも目を向けている。ネットワーク上で怪しい挙動が検知された場合、その該当端末だけを一時的に通信不可状態にしシステム全体への影響拡大を防止する機能や、ネットワーク上の行動履歴をもとに迅速な解析を可能にする中央管理の体制など、個別機器と全体監視との連携が重要な役割を果たしている。この仕組みが従来のウイルス対策ソフトと大きく異なるポイントは、感染してしまった後にどんな被害がどの程度発生したかを客観的に分析できる点や、攻撃に関するレポートが精密に記録されインシデント発生後の内部調査や運用改善につなげやすい点である。例えば、多くの被害が発生する標的型攻撃では、ネットワークを通じて複数のサーバーや端末に感染が拡がるケースが多い。こうした被害拡大の兆候をいち早く捉える監視手段として有効なのがこの仕組みであり、もし関連性が疑われる複数の端末で同時多発的な問題が観測された場合でも、リアルタイムに情報を集約し管理者が即座に事象を追跡、封じ込めや証拠保全を実行できる。
さらに昨今、業務形態の多様化にともないテレワークやクラウドサービス利用が加速し、社内と社外を隔てる境界という概念自体が薄れてきている。それにより、ネットワーク経由でサーバーに保存された重要情報へ不正にアクセスされたり、端末から社内ネットワークへ持ち込まれるマルウェアの脅威が増大している。こうした状況では、防御範囲をパソコン単体に限らず、サーバーや業務アプリケーション、ネットワーク全体の広範囲に渡って把握しなければならない。この仕組みは、特定のパソコンだけでなくサーバー上の不正な動作やアクセス履歴も詳細に監視し、重要なネットワーク経路上で異常な通信を検知した際もシステム全体の安全を維持できる体制を実現する。また、ウイルスやマルウェアへの対策を自動化できるだけでなく、不審な挙動に対して管理者に即座に通知し、遠隔から該当端末の調査や隔離を実行できる点が特徴である。
大規模な組織では、全端末にわたって一元的かつリアルタイムでセキュリティ状態を把握できることは効率性に優れ、効果的なインシデント対応やサイバー攻撃の被害最小化に大きな貢献を果たしている。このように、端末やサーバー単体の脆弱性対策に留まらず、ネットワークを介した多拠点の広範囲な監視や、インシデント発生後の根本原因追跡、さらに自動対応までカバーする仕組みを導入・運用することは高度化する脅威環境の中で必須となっている。今後もサイバー攻撃がさらに巧妙化・複雑化していくことを想定すると、個々のセキュリティ対策ソフトだけでなく、端末・サーバーやネットワークのすべてを俯瞰し統合的に守る仕組みがますます重要性を増していくといえる。インターネットの普及と業務のデジタル化によって、情報セキュリティの重要性が高まる中、従来のウイルス対策ソフトの機能を拡張し、端末やサーバーで発生する脅威の検出および対応を高度化する仕組みが注目されている。この技術は、ファイルベースのウイルス検出のみならず、攻撃者の行動を分析する振る舞い検知や、多様なログデータの集中監視も特徴とし、検知した問題の記録や管理者による遠隔対応を可能にしている。
これにより、それぞれの端末単位で不審な通信や動作を即座に検出し、組織全体の安全性向上と運用の効率化に寄与する。また、被害発生後の詳細な分析やインシデント対応も強化でき、標的型攻撃などの被害拡大防止に有効である。さらに昨今はテレワークやクラウド利用の増加により、社内外の境界が曖昧となり、端末・サーバーだけでなくネットワーク全体の広範囲な監視と一元管理の重要性が増している。この仕組みを導入することで、自動化された対応やリアルタイム通知、遠隔調査・隔離なども可能となり、高度化するサイバー脅威に対する組織の防御力を大きく高めることができる。今後もサイバー攻撃の巧妙化が予想されるため、端末やサーバー、ネットワークの全体を統合的に守る仕組みの必要性はより一層増していくと考えられる。